地中に杭が残っていると言われたら？杭撤去が必要？不要？

そもそも「地中に杭が残っている」と言われるのは、どのようなタイミングなのでしょうか。よくあるのは以下のような場面です。

まず多いのが、建物の解体工事が終わった直後です。解体時に基礎や上部構造は撤去しても、地中深くに打ち込まれている杭はそのまま残されることがあります。解体業者から「杭までは対応していません」と報告を受けるケースもあります。

また、土地の売却や地盤調査の際に「地中障害物あり」と判定され、不動産会社や買主から「杭の有無を調べてほしい」「撤去できるか確認してほしい」と求められるケースもあります。このような状況では、撤去の有無が取引の条件や価格に影響を及ぼすこともあります。

すべての残置杭が問題になるわけではありませんが、条件によっては撤去が必須となるケースもあります。ここでは、杭撤去が必要と判断されやすい代表的なケースを紹介します。

もっとも分かりやすいのが、既存の杭が新築建物の基礎や杭打ちの位置に干渉してしまうケースです。新しい杭を正しい位置に施工できなかったり、支持層に届かない原因になることがあるため、安全で確実な施工を行うには撤去が避けられません。

特に構造計算や地盤保証を伴う建物では、残置された杭が想定外の負荷をかけることもあり、設計変更を余儀なくされる可能性もあります。

土地を売却する際に「地中に障害物がある」と判明すると、買主から価格の減額交渉や契約条件の変更を求められることがあります。

場合によっては取引自体がキャンセルになるケースもあるため注意が必要です。売却後のトラブルを避けるためにも、地中状況を事前に調査し、杭が残っている場合は撤去や情報開示など適切な対応を取ることが大切です。

一方で、地中に杭が残っていても、必ずしも撤去が必要とは限らないケースも存在します。状況を正しく把握することで、不要な工事や費用を避けることができます。

残置された杭が新築の設計や土地の利用に支障を与えない場合、無理に撤去する必要はありません。

例えば、基礎や杭打ちの位置と既存杭が完全にずれており、構造計算にも影響がない場合は「そのまま残して問題なし」と判断されることもあります。地中深くにあり、地表面からの作業で影響がないと確認されたケースなどが該当します。

撤去が不要と判断された場合でも、将来的なトラブルを防ぐためには、杭の位置や状態をきちんと把握しておくことが重要です。どこに、どのような杭が残っているのかを図面や報告書に記録し、必要に応じて関係者と情報を共有しておくと安心です。

特に土地を売却したり第三者に引き継ぐ場面では、説明責任を果たすことで信頼性にもつながります。ただ残しておくのではなく、「きちんと管理する」という姿勢が大切です。

杭の撤去が必要かどうかは、現場の状況によって大きく変わります。そのため、まずは現地の状況をしっかりと確認した上で、専門会社に相談することが大切です。

株式会社長英は、宮城県に拠点を置く杭工事・杭撤去の専門会社です。解体後に発見された地中の杭や障害物について、部分撤去から全面撤去まで、状況に応じた最適な対応が可能です。経験豊富な技術者が現地を確認し、撤去の必要性や工法、費用の目安まで丁寧に説明しますので、「何から手をつけていいか分からない」とお悩みの方も、安心してご相談いただけます。

地中に杭が残っていると言われたとき、「必ず撤去すべき」とは限りません。新築や取引に影響がある場合には対応が必要ですが、支障がないケースや部分撤去で済む場合もあります。大切なのは、正確な判断と必要な対処を、信頼できる専門会社と一緒に行うことです。

宮城県で杭撤去についてお困りの方は、豊富な実績と対応力を持つ株式会社長英にご相談ください。現場ごとの状況に合わせて、最適な提案をお届けします。